学園概要
2010年度 各校運営方針
2010年度 ラ･キャリエール クッキングスクール 運営方針
はじめに
先般の総選挙において政権が代わり、社会のあらゆる分野において大規模な変革が起こっています。私たちクッキングスクールを取り巻く環境も例外ではなく、過去の成功体験に頼ったシステムや取組みだけでは、この厳しい環境を乗り切ることが難しくなってきています。この難局を切り開くには、まず成功体験のすべてを見直していく意識を持ち、社会のトレンドとあらゆる方面からの情報を活かした新たなビジネスモデルをイノベーションしていく必要があります。
これらを念頭に、ラ・キャリエール クッキングスクールにおいては、現在の顧客ニーズにすばやく対応するため、ダイレクトライバルに先駆けて1グループ2名制など魅力ある受講スタイルを導入してきました。本年はさらに磨きをかけるべく、メインコースであるお料理レギュラークラスを、「お料理マスタークラス」として抜本的なカリキュラム変更を施すなど、常に顧客目線に立った取組みを強化して参ります。さらに、当スクールの魅力を維持しながら新たに「アイスブレーキング」の概念を取り入れた雰囲気作りを行なうことで、受講生がより楽しく、より主体的に参画できるレッスンを目指すとともに、新たなインストラクション技法を取り入れることで、継続期間の延長を促します。
学園運営方針にもある「コア・コンピタンスの連携と融合」を促進するため、インストラクター個々の強みをお互いが認め合い、グループ校が持つ力も結集させていくことで新たな価値を創出し、ひいては地域社会から愛され、日本を代表するクッキングスクールへと昇華させて参ります。
クッキングスクール事業における取り組み
私たちは、昨年度、当スクールのさらなる「見える化」を図るため、名称をラ･キャリエール クッキングスクールに改名して認知度の向上を果たしました。本年度は、顧客のニーズに応え、より魅力を感じて頂けるコースコンテンツ作りを行い、そこに検証と改善を継続的に加えていきます。また、清潔かつ最先端の施設・設備を大切に維持管理することで、スクールの強みを持続するとともに、顧客にとって利便性の高い新たな受講システムの構築を目指します。さらに、実習指導においては、他のスクールではマネのできないインストラクション技法を取り入れた付加価値の高い教育サービスを提供し、一人ひとりの顧客を大切にした運営を行なうことで、継続受講の促進と新規受講生の拡大を図ります。
特に、新規顧客獲得に向けた広報活動においては、当スクールが京都でのリーディングスクールであり続けるため、パソコンや携帯電話をより効果的に利用したインタラクティブマーケティングをさらに強化してマインドシェアの向上を目指します。
さらに、今年度は、インバウンド観光客を対象とした短期プログラムや講習会運営を、グループ校との連携や受け入れ体制の強化により確実なものとすることで、グローバルなスクール作りにも邁進します。
産業支援活動（生涯学習）の取組み
産業支援活動の中核をなすコンサルティング事業は、部署の垣根を越えた個々のコア・コンピタンスを融合し、まさに卓越した指導と連携サポートにより、その事業規模を伸ばしてきています。今年度は、コンサルティング事業を拡大させるべく、あらゆる機会を通じて積極的に情報発信を行うとともに、学園が保有する教育メソッドを今まで以上に有機的に活用し、より強固なグループ校間との相互協力関係を構築していきます。
また、企業・大学等法人研修事業においては、既存大学の受注講座100％継続を目指すことはもちろん、新たな講座・プログラム運営や講師派遣を含む新規の研修先を増加させます。
さらに、フラワーアレンジメント事業においては、受講生がより気軽に学ぶことのできる受講システムをフレキシブルに導入し、当スクールで学ぶメリットや特長を明確に打ち出すことで差別化を図り、より多くのクライアントの共感を得ます。
出版事業においては、2011年に新たに出版予定の「製菓衛生師教科テキスト」の製作をサポートしていくとともに、出版社とのコラボレーション企画であるリメイク版料理テキストのノウハウを生かして、書籍の刊行につなげます。
結びに
私たちには、常にグローバルな視点を加えた顧客目線でのきめ細かなサービスを、スピードを持って提供することが求められます。そして、時代のニーズに合った施策の導入や未来を担う新たな事業を開拓するために、メンバー全員があらゆる情報に精通し、少ない機会をも逃さない対応を心がけていきます。
また、本年度の方針にもある“コア・コンピタンスの連携と融合”を実践していくためには、一人ひとりが何事にも独創性を持ち、それをいかに他の強みと連携できるかにかかっています。そしてそのことが、この厳しい環境を打破する鍵となることから、部署内コミュニケーションを今まで以上に促進し、メンバーが一丸となって新たな価値創造を生み出すことで社会に貢献して参ります。